長野・広島・富山の3県が合同で開催した中核人材養成研修で講師を務めてきました。

　将来のＪＡを担う幹部職員を育成するために、全国多くの県では通年型の中核人材養成研修を実施しています。その中で、長野・広島・富山の3県は研修の一コマを合同化しており、今年度は10月10日、ＪＡ長野県総合研修所を会場として、3県合わせて39人のＪＡ・連合会職員参加のもと開催しました。

　当機構の西井賢悟主任研究員（ＪＡ長野開発機構・客員研究員）は、この研修の講師を2015年度から務めており、今年度は「地域・支店から戦略を考える」と題して農協改革・自己改革のポイントや、アクティブ・メンバーシップの強化のあり方について解説しました。

　また、参加者は七つの班に分かれて、「信用事業が地域農業振興に寄与するには」「自給的農家との関係強化策」などをテーマとするグループワークを行い、それぞれの経験に基づきながら意見・アイディアを出し合いました。

　中核人材養成研修は単に知識を学ぶだけでなく、職員同士のネットワークづくりも期待されています。こうした期待に応えるものとして、長野・広島・富山の3県合同研修は興味深い取り組みといえます。

JCA　基礎研究部